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調査レポート:企業にとってデータ活用の最大の課題は?データ統合で営業利益前年比9%増も

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今や企業は、かつてないほど大量のデータを利用できるようになりました。しかし、自社のビジネスと、手元にある情報との統合がうまく進んでいない企業は、データの大海原にのみこまれて行き先を見失っています。オンラインマーケティングのソリューション企業であるアバディーンのデータ統合に関する調査の結果は、データ統合のために業界のリーダーたちが行った改善の内容や、近い将来に多くの企業が直面するであろう課題が何かを浮き彫りにしました。そこから得られるインサイトを、見ていくことにしましょう。

「最大の課題」から見えてくる統合の必要性

「企業が直面する最大の課題は何か?」という問いに対し、IT専門家とデータサイエンティストの意見は一致していません。しかし、どちらの意見も、データ統合が企業の成長にとって非常に重要である理由を、大変よく説明しています。まず、IT専門家の48%が「データ分析をサポートするうえで、自社のITリソースが不十分である」と主張していますが、同様に感じているデータサイエンティストは21%に過ぎません。次に、データサイエンティストの46%が、「自社内の別の業務領域にあるデータにアクセスするのが困難である」ことを最大の障害として挙げる一方で、これに同意するIT専門家は30%しかいないのです。

一方で、輝かしい未来へのカギとなるデータ統合をすでに成し遂げた業界リーダーたちに共通して見られる傾向として、ある2つの要素を持っていることが挙げられます。その2つとはすなわち、大量のさまざまなデータソースに対する容易なアクセスの実現と、ローカルまたはクラウドですべてのデータを即座に利用するために十分な処理能力です。こうした環境を整えれば、企業は近い将来の成功に向けた準備を進めることができますが、その理由は簡単に理解できるでしょう。

今日のアナリティクスが求めるのはアクセス性の向上

近年、多くの企業が従来とは異なるタイプのデータを扱うようになっており、しかも、その量は増加の一途をたどってきました。私たちの調査結果によると、現在、企業が管理する独自のデータソースの数は、平均で35もあります。さらに驚くのは、これらのデータソースの30%が、データを業務に利用する必要のある社員から「アクセス不可能」と見なされていたことです。このことを知れば、各企業が、利用可能なデータすべてに迅速にアクセスできるようにして、ビジネスの効率を最大化する必要があることは明白でしょう。

また、各企業が自社の情報とのリンクが難しいと感じる「従来型ではない」データソースのいくつかを見てみると、最も多かったのは、行政やその他のサードパーティなどが保有する社外データでした。にもかかわらず、回答者の88%は、自社のビジネスにとって「社外データが不可欠」または「ある程度、重要」と考えています。同様に重要度が高いとされたのは、位置データ、テキストベースの非構造化データ、そして、IoTデバイスからのデータです。こうしたさまざまなデータソースは、きわめて貴重でバラエティに富んだ情報を提供してくれるため、すべてに同時にアクセスできるようにする必要性が高まっていることは、当然ともいえるでしょう。

データ統合が成果を後押し

では、さまざまなデータ統合戦略を採用した企業は、最終的にどのような成果が得られるのでしょうか? 調査結果の数字は、非常に有望であることを示しています。DIことデータ統合を利用する企業は、営業利益が前年比で9%増加したと回答しました。これに対して、DIを利用しない企業は4.6%の増加に留まっています。さらに、DIを利用する企業では、平均で8.1%の顧客基盤の拡大が確認されましたが、DIを利用しない企業では5.2%しか増加していません。DI戦略を活用する企業が、適切なデータ統合について後れを取っているライバル企業よりも高い成果を上げていることは、多数の指標によって明確に示されたといえます。

ビジネス・アナリティクスに関する話題を耳にして、適切なデータ統合の必要性を連想する人はほとんどいないかもしれませんが、成功している人たちは違います。業界のリーダーたちは、企業のデータベース全体に適切な基盤技術を導入してデータ統合を図れば、それが、BIこと強固なビジネス・インテリジェンスの原動力となることを知っているのです。確固たるデータ統合こそが、まさにBI領域の知られざるヒーローであるといえるでしょう。データアナリストがアクセスできるデータセットを増やし、彼らが必要とするツールを提供して適切に分析できるようにすれば、さらに正しい方向へと企業を導くことができます。それが、BIを有効に機能させるうえでの最大の秘訣なのです。

本記事はもともとAberdeen GroupのWebサイトに掲載されたものです。

 

この記事はBusiness2Community向けにフィリップ・ミアースワが執筆し、NewsCredパブリッシャーネットワークを通じてライセンスされたものです。ライセンスに関するお問い合わせはlegal@newscred.comにお願い致します。